【人生設計】ライフイベントにかかるお金・費用はいくら必要? | 保険テラス

2026.03.12 更新

この記事のポイント

  • 自分らしく、前向きな人生を送るためには、目的を持ってお金の準備をしておく必要があります。
  • これから起こる各ライフイベントに必要となるお金を知りましょう。

年々ライフスタイルは多様化してきています。
しかし、どんな生き方を選んでも必要となってくるのがお金です。

お金がなければ、結婚、出産、子育て、マイホーム購入など、自分の思い描くライフプランを実現することはできません。

また、病気や失業といった不測の事態により、予定外の出費が起こってしまうこともあります。
どんなときでも自分らしく、前向きな人生を送るためには、しっかりとお金の準備をしておく必要があります。

今回のコラムでは、人生で起こるライフイベントにいくらお金がかかるのかをご紹介します。

 

1.ライフプランについて考えてみよう

目的もなく貯蓄をするのではなく、限られた収入の中で「自分や家族の将来の夢や目標をかなえるため」に、ライフプランを立てることをオススメします。

「2年後に海外旅行へ行きたい」「28歳までに結婚する」など、なるべく具体的な夢や目標を書き出していきます。その上で各ライフイベントに必要となるお金を把握し、目的を持って貯蓄することが大切です。

 

2.万が一に備えるためにどれくらいのお金が必要なの?

今後起こるライフイベントを無事に過ごしていくためには、どのくらいの備えが必要なのでしょうか。

各ライフイベントごとにかかるお金をまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
中でも、教育資金、住宅購入資金、老後資金は特に費用がかかるため、3大必要資金といわれています。

結婚にかかる費用

生命保険文化センターのライフイベントから見る生活設計「結婚にかかる費用はどれくらい?」をみると、結納・婚約から挙式・新婚旅行にかかる総額の平均は約454万円でした。

項目平均額
結納43.9万円
両家の顔合わせ(会場費)8.3万円
婚約指輪39.0万円
結婚指輪(2人分)29.7万円
挙式・披露宴・パーティー343.9万円
新婚旅行61.6万円
新婚旅行土産8.1万円
※参考:生命保険文化センター「ライフイベントから見る生活設計

出産にかかる費用

国民健康保険中央会によると、正常分娩で出産に実際かかった費用の総額の平均額は約50万円となっています。
※出産は病気ではないので、正常分娩の場合は健康保険が適用されません。そのほかにも、出産前の妊婦検診には数万円かかってしまうことも。

■各項目ごとの平均値
項目(入院日数6日)平均額
入院料約11万円
室料差額約1.6万円
分娩料約25万円
新生児管理保育料約5万円
検査・薬剤料約13万円
処置・手当料約14万円
産科医療保障制度約16万円
その他約28万円
※出典:国民健康保険中央会「正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)

教育にかかる費用

長期にわたって必要となる教育費。
小学校から高等学校まで全て公立の場合は、約527万円。小学校から高等学校までを全て私立にした場合は約1772万円と、その差は1000万以上となっています。

幼稚園(3年)小学校(6年)中学校(3年)高等学校(3年)
公立私立公立私立公立私立公立私立
55万円104万円220万円1045万円163万円463万円179万円354万円
※出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査

特にお子さまが小さな頃から気をつけておきたいのは、大学進学にかかる費用です。

大学(4年)
公立私立
247万円530万円
※出典:文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」「国公私立大学の授業料等の推移」より算出

そのため、お子さまが将来、公立・私立どちらに行くのかは分からないので、まずは300万円ほど貯めておくと安心です。

車の購入

かつては「200万円台」が主流だった普通乗用車の購入予算ですが、現在300万円~400万円を一つの目安とするケースが増えています。その背景には、単なる物価高だけではなく、安全性能の向上や保有期間の変化があります。

JAMAが実施した「乗用車市場動向調査2023」によると、「新車購入価格が301万円以上」の価格帯を選択している人が約4割でした。なお、全体の平均購入価格は264万円となっています。

住宅購入資金

人生で最も高い買い物といわれているのが、住宅購入資金です。
国土交通省の最新調査(令和6年度)では、注文住宅の購入平均額がついに6,000万円の大台を突破しました。次いで、分譲集合住宅の購入平均額は4,679万円でした。

参照:国土交通省「令和6年度住宅市場動向調査

ここで見落としがちなのが、入居時に発生する家具・家電の買い替え費用です。

参照:国土交通省「令和6年度住宅市場動向調査

住宅の建築、購入、リフォームを契機に購入した耐久消費財の合計金額の平均金額は、注文住宅取得世帯では159万円にものぼります。
さらに、住宅取得時には不動産取得税や登録費用といった諸費用も物件価格の約5~10%かかるため、自己資金(頭金)の準備は「物件価格の2割以上」を目指すことが推奨されます。

老後の生活資金

総務省の「家計調査報告(家計収支編)平成28年」によると、高齢夫婦無職世帯の一ヶ月の平均支出は次のとおりです。

■高齢夫婦・無職世帯の一か月の平均支出
支出項目支出額
食 料76,352円
住居16,432円
光熱・水道21,919
家具・家事用品12,265
被服及び履物5,590
保健医療18,383
交通・通信27,768
教育0円
教養娯楽25,377円
その他の消費支出52,433円
総額支出256,521円
※出典:総務省「家計調査年報(家計収支編)2024年(令和6年)

また、生命保険文化センターの「老後の生活費はいくらくらい必要と考える?」によると、ゆとりある老後生活を送るための費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は平均15.2万円となっています。

その結果、「最低日常生活費」と「ゆとりのための上乗せ額」を合計した「ゆとりある老後生活費」は平均で39.1万円となります。

3.まとめ

結婚や出産など、予測できるライフイベントに加えて、失業や病気など不測の事態に直面することもあります。
どんなときでも自分らしく、前向きな人生を送るためにも、余裕を持った資金計画を立てることが大切です。

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