結婚後に生命保険を見直すときの4つのポイント | 保険テラス

結婚はライフステージが大きく変化するタイミングであり、生命保険を見直す適切なタイミングです。結婚することによって、これまで自分自身のために備えてきた保障から、自分と配偶者を含めた保障へと備えをしていく必要があります。

この記事では、結婚を機にご夫婦で保険を見直す際に大切な4つのポイントや、見直しの際に知っておきたい必要保障額の考え方を解説します。さらに、自分と配偶者の将来に備えるために検討したい保険の種類も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

1.結婚で保険を見直す重要性

“結婚”という大きなイベントは、ライフプランを見直す良いタイミングです。

お互い充実した暮らしを送るために、お金についてパートナーと共に考えることは非常に大切ですので、結婚してからのお金について考えましょう。

ご夫婦によってカタチはさまざまだとは思いますが、結婚してからはパートナーと資産を共有する部分が増えます。

今だけではなく、今後のライフプランを考えることで見えてくることもあります。

例えば、自分の収入が途絶えた場合でも、パートナーの生活を守る責任が生じます。これは共働きの場合でも同様です。一般的に多くのご夫婦は、生活費や資産形成を二人で分担しながら家計を成り立たせています。そのため、どちらか一方が病気やケガ、万が一の事態で収入を失えば、それまで協力し合ってきた家計のバランスが大きく影響を受けてしまいます。だからこそ、独身時代にそれぞれ「自分のため」に加入していた保障を、万が一の際に「家族の当面の生活費や将来を支えるため」の保障へと見直していくことが重要です。

この際、お互いが加入している保険の種類や保障内容、契約している保険会社などをきちんと把握することが欠かせません。現状を整理することで、保障の重複や不足を見つけやすくなり、より適切な内容へと調整できます。その結果、保険料の負担を適正化できるだけでなく、これから二人で歩む将来に向けて、効率的な家計管理がしやすくなるでしょう。

ライフプランを考える際には、住宅購入や出産、子どもの進学、自分たちの老後など、将来のライフイベントを迎える時期や金額を具体的に想定することが大切です。こうした計画を立てることで、各ライフイベントに向けた資金準備と同時に、万が一の事態にも備える保険の活用方法を、より現実的に検討できるようになります。

お互いの収入や感覚、そして今後のライフプランについてしっかりと共有し、どのようにやりくりするのがベストなのか話し合うことで、お金に関する不安を取り除き、充実した夫婦生活に向けて準備できます。

保険の見直しも、その準備のうちの一つと言えます。

2.結婚して保険を見直すときのポイント！

ここで、結婚してお互いの保険を見直す際に大切なポイントを紹介します。

独身時代に加入した保険を一度確認

まずは独身時代に加入した保険を、ご夫婦で一緒に確認するところから始めましょう。

確認することで無駄な保障や不足している保障に気づくことができます。

また、万が一のとき加入していることを知らず、配偶者が保険金を受け取れなかったという事例もあります。

こういった事態を防ぐためにも改めて確認することは大切です。

保障内容の見直しを

独身時代に加入した保険をそのまま残すのか、新しく違う保険に加入し直す方が良いのか見極める必要があります。

そのまま残す場合でも、結婚したことによって契約内容の変更が必要な場合があります。

確認しながら手続きを進めていきましょう。

受取人・住所・名義の変更確認

独身時代に加入した保険を継続する場合は、受取人・住所・名義を改めて確認し、必要に応じて変更手続きをしましょう。

特に注意したいのが死亡保険金の受取人です。独身時代は親を受取人に指定しているケースが多く見られますが、結婚後もそのままにしていると、万が一の際に配偶者が直接保険金を受け取れません（親から配偶者へ渡すことは可能ではあるものの、手間がかかるうえに贈与税が発生するケースがあります）。

また、住所変更の手続きを忘れていると、保険会社からの通知が届かなくなる恐れがあります。例えば、保険料の未納に関する連絡や契約更新の案内など、契約の継続に関わる大切なお知らせを見逃してしまう可能性があります。その結果、気づかないまま契約が失効するようなことがあると、いざというときに給付を受けられないという事態にもなりかねません。

さらに、結婚に伴って姓が変わった場合は、名義変更の手続きも重要です。旧姓のままにしておくと、万が一の際に保険金請求で本人確認に時間や手間がかかる可能性があります。忘れずに名義変更を済ませておきましょう。

ライフスタイル別の社会保障制度

ご夫婦のライフスタイルによって、必要となる保障は違います。

ご夫婦それぞれが加入している社会保障制度の内容は、会社員か自営業か、非正規雇用かといった働き方の違いによって異なり、民間保険でどこまで備える必要があるかに大きく影響します。

健康保険や年金制度などの公的保障でカバーされる額は、加入している社会保障制度によってまったく異なります。病気やケガによる療養のために仕事を休んだ場合、万が一のことが起きた場合、老後の年金生活へ移行した場合などを想定し、公的保障だけでは補えない可能性がある場合は正しく算出して、保険を選ぶようにしましょう。

このとき、「子どもを何人希望するか」「老後はどの程度の生活水準を望むか」など、具体的なイメージを持ちながら検討することが大切です。

例えば万が一のことがあった場合に受け取れる遺族基礎年金は、18歳になるまでの子どもの人数によって金額が変わります。公的保障では補えない部分を死亡保険で過不足なく補うためにも、希望する子どもの人数をふまえて必要保障額を算出しておくと良いでしょう。

また、老後の生活水準も具体的にイメージできれば、個人年金保険や終身保険、変額保険などを活用し、ご夫婦それぞれが老後資金の準備をしやすくなります。

3.「必要保障額」の基礎知識

ここで、必要保障額を理解しておきましょう。必要保障額とは、家計の担い手に万が一のことがあった場合、保険などで準備しておくべき金額です。

一般的には、遺された家族の生活費や子どもの教育費、将来のライフイベント費にかかる費用などの総額から、遺族年金や死亡退職金、遺された配偶者の収入などの見込み額を差し引いて、算出された不足分を必要保障額とします。計算式で表すと以下のとおりです。

必要保障額は、子どもの有無や人数・年齢、現在の生活費や資産状況、加入している社会保険制度、遺された配偶者の収入状況など、さまざまな条件に応じて変わります。

結婚直後でまだ子どもがいない場合、どちらかに万が一のことがあっても、もう一方の収入で生活を維持できるケースも少なくありません。しかし、結婚を機に、高い家賃の住居に転居した、正社員からパート労働に変更して扶養内で働くようになったなどの場合には、独身時代とは前提条件が変わります。そのため、改めて必要保障額を算出することが大切です。

また、子どもが誕生すれば必要保障額は大きく増える可能性があります。ライフステージの変化に応じて、定期的に見直していきましょう。

4.検討すべき保険の種類

結婚後は、自分のための保障に加え、配偶者、そして将来的には子どもも含めた家族全体を守る保障を考える必要があります。ここでは、結婚を機に加入や見直しの検討をしたい主な保険を紹介します。

死亡保険（終身保険・定期保険）

死亡保険は、被保険者が死亡または保険会社所定の高度障害状態となった場合に保険金が支払われる保険です。主に「終身保険」と「定期保険」の2種類があります。

終身保険は保障が一生涯続くので、いつ亡くなった場合でも保険金を受け取れる安心感を得られるでしょう。

定期保険は10年、20年などあらかじめ定められた期間内に死亡した場合に保険金を受け取れます。保険期間満了時に生存していると保険金を受け取れませんが、終身保険に比べて保険料が割安で、大きな保障を確保しやすいのが特徴です。将来子どもが生まれるまでのつなぎとして活用したり、子どもの誕生によって必要保障額が増えた際に保険料を抑えつつ保障を上乗せしたりする方法も考えられます。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした場合に給付金が支払われる保険です。短期間の入院であれば貯蓄で対応できる場合もありますが、治療が長引くと医療費の自己負担が増えるだけでなく、仕事を休むことで収入が減少する可能性もあります。また、入院中に配偶者が付き添いで通院する場合、交通費や駐車場代など支出が増える場合もあるでしょう。

医療保険では、契約で決めた日額が入院日数（または通院日数）に応じて支払われるので、このような出費の補填に役立ちます。なお、単独で加入するタイプのほか、終身保険や定期保険に特約として付加する形で備える方法もあります。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガなどで保険会社が定める就業不能状態が、一定期間継続した場合に給付金が支払われる保険です。給付金は月ごとに支払われるのが一般的で、収入が大きく減少する期間の生活費を補う役割を果たします。

会社員の場合、健康保険から傷病手当金が最長1年6ヵ月間支給されますが、自営業者など国民健康保険に加入している人は傷病手当金を受け取れません。そのため、就業不能保険での備えが有効です。

なお、給付金が支払われるためには就業不能状態が一定期間継続することが条件となり、この期間は保険商品によって14日・30日・60日・180日など異なります。傷病手当金のない人は、できるだけ短期間で支払われるものを選ぶのがおすすめです。

個人年金保険

個人年金保険は、被保険者が契約時に定めた年齢（60歳・65歳など）になると、一定期間または終身にわたって年金形式で給付を受けられる保険です。老後資金準備方法の一つとして活用可能です。

若いうちに加入するほど保険料が比較的抑えられるので、ご夫婦の理想のリタイア後の生活を想定しながら計画的に準備を進めるのに適しています。また、将来受け取る年金額や受取期間は契約時に自分で決めるので、必要保障額を算出する際にも、将来の収入見込みを具体的に将来の収入見込みを具体的に把握しやすいというメリットがあります。

5.まとめ

ご夫婦の充実した未来のための準備として、保険の見直しをすることはとても大切です。

保険テラスでは、見直しはもちろん、新規ご加入やその後のフォローまでしっかりとサポートさせていただきます。

お気軽にご相談ください。