医療費節約術を伝授！～医療費を抑える5つのポイント～ | 保険テラス | 保険テラス〈公式〉

2019.12.02 更新

＊この記事のポイント＊
●かかりつけ医をもつことが、医療費節約の第一歩となります。
●受診する病院や、受診時間によってもかかるお金は変わります。
●ジェネリック医薬品を活用することで、薬代を節約できることがあります。

家計の負担を軽くしようと日々節約を意識していても、病気やケガで病院にかかった際の医療費を削るのは難しいことです。

しかし、医療費も、病院の受診の仕方によっては、無駄を省けるということをご存知ですか？

今回は医療費を抑えるための5つのポイントをご紹介します。

1.医療費について

医療費は、受診した内容によっても変化しますが、どの医療機関であっても、国が定めた基準に基づいて計算されます。
また、病院によっては初診料や再診料、検査料などに加えて、さまざまな加算がある場合があります。

日本では、公的医療保険制度があるため、健康保険証を病院の窓口で提示することで、医療費の自己負担額は一部負担となります。
1ヶ月にかかった医療費が高額になった場合、定められた自己負担限度額を超えた分が後で払い戻される高額療養費制度もあります。

しかし、上記の公的保障は健康保険が適用される診療に対し支払った額が対象となるので、美容整形や先進医療などの健康保険適用外の医療費は全額自己負担となります。

≪医療費の一部負担の割合≫
・6歳未満 2割負担
・6歳以上70歳未満 3割負担
・70歳以上75歳未満 2割負担
（現役並の所得がある方は3割負担）
・75歳以上 1割負担
（現役並の所得がある方は3割負担）

※出典：厚生労働省「医療費の自己負担」

上記のような公的制度があっても、高くついてしまいがちな医療費。

では、どのような点に注意すれば、無駄を省くことができるのでしょうか。

医療費を抑えるためのポイントを詳しく見ていきましょう。

2.医療費を抑えるための5つのポイント

その①　かかりつけ医をもちましょう

病気やケガをしたときに、家の近くの診療所（ベッド数20床未満）にすぐ相談できる医師（かかりつけ医）をもつことが、医療費節約の第一歩となります。

待ち時間も比較的短く、どんな病気でも診てもらえるというメリットがあるほか、長く通っていると病歴や経過をふまえたアドバイスを受けられます。

また、大病院に行くことになった際には紹介状を書いてもらうことができます。

まずは、困ったときにすぐ相談できるかかりつけ医をもちましょう。

その②　軽い病気や怪我の場合は大病院に行かない

風邪を引いたり、軽い怪我をしたときに、直接大病院に行くことはおすすめしません。

紹介状なしで大病院で診察を受けようとすると、初診料に5,000円（歯科の場合は3,000円）以上の「特別料金」が加算されることになります。

この特別料金は病院が自由に設定できるもので、健康保険等の公的医療保険の対象外となるため、全額自己負担となります。

その③　受診する時間には注意しましょう

仕事の都合や、夜中の急な発熱などで、休診日や診療時間外に受診する際は注意が必要です。
休診日・診療時間外の受診は、初診料や再診料に加算がつきます。
急を要さない場合は、なるべく時間内に受診することをおすすめします。

その④　「はしご受診」は避けましょう

自分の判断で受診先の医療機関を次々と変えることで、無駄な医療費がかかってしまう場合があります。

別の病院にかかると、同じ検査や治療を再び受けることになったり、初診料・検査料・薬代等も改めて支払うことになるため、医療費が大幅に高くなってしまいます。

症状がなかなかに改善されなかったり、治療方針に不安がある場合は、病院を変える前にかかりつけ医にきちんと相談し、意向を伝えることをおすすめします。

また、納得して治療を受けるために、セカンドオピニオンを活用し、かかりつけ医以外の医師の意見を求めることもできます。

現在かかっている医療機関では受けられない専門的な検査治療を希望する場合は、かかりつけ医に書いてもらった紹介状を持参することで、これまでの検査結果や治療内容等の情報が伝わり、同じ検査や治療の重複を避けることができます。

その⑤　ジェネリック医薬品を活用しましょう

ジェネリック医薬品は、後発医薬品ともいい、特許が切れた新薬（先発医薬品）と同じ有効成分で製造された薬です。

開発費がかからない分値段を安くできるため、ジェネリック医薬品を使用すれば、ほぼ同じ効能で薬代を節約することができる場合があります。

3.まとめ

かかりつけ医を持ったり、受診する時間に注意するなど、ちょっとした心構えで医療費の無駄を省くことはできます。

健康に気を使いながら目的に沿って受診し、医療費の負担を減らしましょう。

また、普段から医療費について意識しておくことも大切です。
万が一、手術や入院が必要になった際のリスクに備えて、医療保険への加入も検討してみてはいかがでしょうか。