独身の方が保険を考える際のポイント | 保険テラス | 保険テラス〈公式〉

2019.12.03 更新

＊この記事のポイント＊
●生涯独身で過ごされる方は、年々増加しています
●独身者が抱える「お金に関する心配事」をまずはキチンと把握しましょう
●大切なことは、働き盛りのうちに“事前準備”を行うこと

テレビやインターネットなどでも、近年の「未婚率の増加」などがよく取り上げられるようになりました。

一昔前に比べライフスタイルが多様化した現代、シングルで人生を謳歌される方も珍しくありません。

そこで今回のコラムでは、独身の方が自分らしい人生を送る上で必要となるお金について考えていきたいと思います。

1.独身の方が抱える“心配事”って？

総務省が発表した「平成27年国勢調査」によると、未婚率は男女とも、1970年代を境に年々上昇傾向にあります。

※出典：総務省「平成27年国勢調査」

年々増加傾向にある独身世代の数。

同調査によると、未婚であっても「いずれは結婚するつもり」と回答した人は男女とも80%を上回ってはいますが、生涯独身で過ごされる方もいらっしゃるでしょう。

仮にこのまま独身で過ごされた場合、結婚したときとはまた異なる、「お金の不安」を感じるシーンが、さまざまあるのではないでしょうか。

「パートナーに頼る」ということができない独身の場合、それらの不安やリスクを想定し、お金を自分自身でしっかり管理していくことが何より大切です。

そこでまずは、今後のリスクとなる“心配事”をしっかり把握することからはじめましょう。

その1：もしもケガや病気になったら…

もしもケガや病気になった場合、第一に心配なことは「治療費」です。

入院したら治療費に加えて差額ベッド代なども必要になるため、入院が長引くほど高額になる可能性があります。

また、ケガや病気になった場合、心配なのは治療費だけではありません。

入院や療養期間中、働けなくなることで収入が途絶えてしまうリスクもしっかりと想定しておきましょう。

会社員の方であれば、傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金は、支給開始から最長1年6ヶ月、1日当たり、月収÷30日×2/3（※）が支給されます。

ただし、自営業の方などは支給されませんので注意が必要です。

（※）支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額

その2：もしも自分が亡くなったら…

もしも自身の身に万が一のことがあった場合、ご自身の死後必要になるお金は何があるでしょうか。

家庭がある場合は残されたご家族の生活費などが必要ですが、独身の場合はそのような費用は必要ありません。

ですが、例えば自身の葬儀費用や遺品整理にかかる費用は準備しておいたほうが良いかもしれません。

日本消費者協会『第9回葬儀についてのアンケート調査』によると、葬儀費用は一番少ない方で約20万円、一番高額だった方で約800万円ほど、全体の平均で1,998,861円とのこと。

ご親族の方への負担を減らすためにも、最低限は準備しておく必要がありそうですね。

その3：老後を迎えたら…

90%近くの方が健康に迎えるといわれている、老後。

“万が一”の事態よりもずっと可能性が高く、その一方で、たくさんのお金が必要になるのが老後の生活費です。

いつまで仕事をするかにもよりますが、60歳や65歳で定年退職をした後、20年近くは無収入で生活をすることになります。

年金は支給されても、ほとんどの方にとって年金だけで生活をまかなうのは難しいのが現状です。

年金がどれだけもらえるのか、その額を差し引いたときどれくらい不足するのか、今からきちんと把握しておきましょう。

2.心配事への“事前準備”のポイント

このように、独身の方が今後の生活で必要となり得るお金の心配はたくさんあります。

でも、不安を抱えながら生活するのではなく、心には常に余裕を持ちながら日々暮らしていくが理想的ですよね。

だからこそ、「万が一のことが起きたとき」を想定して、今からしっかりと“事前準備”をしておくのが大切です。

例えば、入院して一定期間働けなくなる場合、

・会社から傷病手当金がどれくらいもらえるか
・自分の所得だと、高額療養費制度はどの区分に該当し、自己負担限度額はどの程度か
・今の預貯金額でどの程度まかなえそうか

などを確認し、足りない分はさらに貯金する、保険を検討する、などの事前準備方法を検討しましょう。

また、ほとんどの方が迎えることになる老後については特に早めの準備が必要です。

・いつまで（何歳まで）働くか
・将来、どれくらい年金がもらえるか
・退職後、どれくらいの生活費が必要か

などを確認し、足りない金額をどのように準備するか考えましょう。

毎月の定期預金に加えて、投資信託や株、積み立て型の保険など、資産形成を目的とした金融商品を検討するのもひとつの方法です。

老後を迎えたときに考え始めていては遅いので、若く働き盛りのときから、老後に向けてのお金を準備しましょう。