老後の生活費はいくら？老後に必要なお金を知って不安を軽くしておこう！ | 保険テラス | 保険テラス〈公式〉

2019.12.08 更新

＊この記事のポイント＊
●老後の生活に対して約9割の方が不安を感じています。
●現役で働いている時期の支出と老後の支出は内容が異なります。
●老後にかかるお金を考えるには、老後のライフスタイルを具体的にイメージすることが大切です。

今後年金がどうなっていくのかもはっきりとしない状況で、老後に必要となるお金がイメージできず、漠然とした不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

今回は、老後にかかる費用についてご紹介します。

老後の生活を具体的にイメージしながら、老後に使うお金について考えていきましょう。

1.老後生活に不安を感じる？

実際にどれほどの方が老後の生活に対して不安を抱いているのでしょうか。

生命保険文化センターの調査結果をもとにデータを見ていきましょう。

≪老後に対する不安の有無≫

※出典：生命保険文化センター「平成28年度生活保障に関する調査」

調査結果を見ると、老後生活に「不安感あり」の割合は全体で85.7％と、約9割の方が老後生活に対して不安を抱いていることがわかります。

さらに、不安を抱くその内容を見ると「公的年金だけでは不十分」「退職金や企業年金だけでは不十分」など、ほとんどの方が老後の生活資金についての不安を抱いていることがわかります。

では、老後に必要なお金とはどういったものになるのでしょうか。

2.老後に必要になるお金と不要になるお金

老後のお金について考える際に知っておきたいことは、老後の支出の変化です。

現役で働いていた時期に必要だった支出は、老後には必要なくなることがあります。

また、老後から発生する支出もあります。

≪老後の支出の変化の例≫

■老後に不要となる支出
・住宅ローン(完済する場合)
・会社員としての交際費・食費
・スーツ、ワイシャツ、ネクタイなどビジネス被服代
・子供の教育・扶養費用(成人・独立の場合)
・厚生年金保険料
・雇用保険料
・健康保険料

■老後も変わらず発生し続ける支出
・食費や光熱、水道代など生活費
・家賃
・住居費（固定資産税、リフォーム費用など）
・生命保険や損害保険の保険料
・介護保険料

■老後から発生する支出
・近所づきあいの交際費
・趣味や生きがいのための費用
・妻の国民年金保険料（妻が60歳になるまで）

※出典：生命保険文化センター「セカンドライフの生活費は現役時代とどう違う？」

実際、上記の表に書かれている項目が不要になるか必要になるかは、各個人によって異なります。

上記の項目をご自身の状況に置き換えて、老後の支出の変化を一度整理してみましょう。

3.老後の生活資金はいくら？

総務省の「家計調査報告（家計収支編）平成28年」によると、高齢夫婦無職世帯の一ヶ月の平均支出は次のとおりです。

また、生命保険文化センターの「老後の生活費はいくらくらい必要と考える？」によると、ゆとりある老後生活を送るための費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は月額で平均12万8,000円となっています。

その結果、「最低日常生活費」と「ゆとりのための上乗せ額」を合計した「ゆとりある老後生活費」は月額で平均34万9,000円となります。

4.老後のライフスタイルをイメージすることが大切

老後にかかるお金を考える上では、老後にどのような生活を送っていきたいかをまず考えることが重要です。

老後の生活を具体的にイメージし、いつ、どのようなことにお金が必要になるのかを把握しておけば、それに向けての準備をすることができます。

老後の収入・支出に関する項目を下記にまとめましたので、老後の生活をイメージしながら確認していきましょう。

≪老後の収入・支出≫
・夫婦の定年後の生活費はいくら必要？
・夫が死亡した場合、妻の生活費はいくら必要？
・生活費以外の必要資金（子どもの結婚資金、旅行、趣味、リフォーム費用など）は、いくら必要？
・公的年金は何歳から、いくら受け取れるのか。
・退職金・企業年金は、いくら受け取れるのか。
・税金の申告手続きや税額はどうなるのか。
・現在、家庭の金融資産はいくらあるのか。
・預貯金や生命保険など、金融商品はどう利用すれば効果的？
・病気やケガをした場合、医療費の自己負担はいくら？
・介護が必要になった場合、介護費用の自己負担はいくら？

※出典：生命保険文化センター「定年Go！(平成28年発行)」をもとに作成

5.まとめ

老後にかかるお金には、明確な答えがありません。

その人の職業や家族構成や年金額によって大きく変わってくるからです。

老後にかかるお金を知るためには、老後の生活をどう過ごしたいかを予測することが大切です。

老後にやりたいことを全て書き出し、現在の収入や貯蓄額、支給される年金額と照らし合わせて、一度計算してみてはいかがでしょうか。