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保険コラム

出産費用はいくら?平均額や費用の地域差ってあるの?出産にかかるお金の話 | 保険テラス
結婚/離婚出産/子育て

お客様

半年前に結婚したのですが、最近これから先のことを具体的に夫婦で話す機会が増えて。将来的には子どもも欲しいなと思っているんですが、考えてみるとどれぐらい出産にお金がかかるのか全く知らなくって。

スタッフ

ご結婚おめでとうございます!お子さまも考えられているとのこと、これからますます将来が楽しみですね。実は出産費用がお住まいの地域や、出産の時間帯によって異なるということをご存知でしたか?

お客様

えっ?全国一律だと思っていたし、時間帯も関係あるなんて知らなかったです!

スタッフ

そうですよね。それに、出産方法によって保険適用になったり、民間保険会社の医療保険の給付金支払い対象になったりするんです。

お客様

へえー、医療保険も保障対象になるケースがあるんですね。ちょうど医療保険の加入を検討していたところだったので、詳しく聞きたいです!

スタッフ

かしこまりました。出産費用はどれぐらいかかるのか、そして妊娠・出産と医療保険の関係について詳しく解説いたします!

*この記事のポイント*
●出産にかかるお金は、出産する環境・タイミング・出産方法などによって異なります。
●病院を決める前に、事前に病院に確認をしておきましょう。
●先輩ママたちが実際にかかった出産費用を参考に、出産に向けてお金の準備をしましょう。



新しい命を授かることはとてもおめでたいこと。
嬉しい反面、出産に備えて色々と準備をすることが多く、初めて授かる方は心配ごとも多いのではないでしょうか。

最近では帝王切開で出産する方も増えてきており、「出産時、どれくらいお金がかかるのか」は、ママたちの不安の一つですよね。

通常、出産は病気と異なるため保険適用外となり、病院によって金額も異なります。

「出産してお金が戻ってきた!」「予想以上にかかった…」など、人によって差があるのもこの理由のためです。

そこで今回は、出産時にかかるお金の「差がつく」ポイントをお伝えします。

■ 目次

1.どこで、いつ、どのように出産するかで費用は変わる
2.出産時にもらえる「助成金」を活用しよう!
3.民間保険会社の「医療保険」でさらに給付金をプラス!
4.実際の請求明細書をチェック!
5.まとめ

1.どこで、いつ、どのように出産するかで費用は変わる

出産費用は、地域や病院などの「環境」、どの時間帯に出産するかといった「タイミング」、どのような方法で出産するのかといった「方法」によって異なってきます。

ここでは、それぞれどれぐらいの費用がかかるのかをご紹介します。

① 出産する「環境」で出産費用は変わる

環境面でいうと、地域や病院、入院中の部屋のタイプなど、環境の違いで出産にかかるお金は異なってきます。


■ 都道府県別・平均出産費用
正常分娩で出産したママたちの、出産費用の平均額を都道府県別で見てみましょう。

≪出産費用が高い都道府県ベスト3≫
1位:東京都 621,814円
2位:神奈川県 564,174円
3位:栃木県 543,457円

≪出産費用が安い都道府県ベスト3≫
1位:鳥取県 396,331円
2位:熊本県 415,923円
3位:沖縄県 418,164円

もっとも高かったのは、東京都で約62万円。逆に最も安かったのが鳥取県の39万円です。

その差額は、なんと20万円以上となります。

全国平均が505,759円ですから、関東の都心部あたりになると出産費用が高額になる傾向があることがわかります。

[参照]国民健康保険中央会 正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)

■どの施設を選ぶ?施設別の平均出産費用
出産する地域によっても差がありますが、「どの施設で出産するか」によっても、出産費用は変わります。

例えば病院、診療所(クリニック)、助産所のそれぞれで出産した場合、もっとも平均額が高いのは病院で約50万円、もっとも安いのが助産所で約46万円でした。

[参照]国民健康保険中央会 正常分娩分の平均的な出産費用について(平成27年度)


どうして施設によって出産費用が変わってくるのでしょうか。

それぞれの内訳を見てみると、診療所(クリニック)や助産所に比べて病院は、入院料・検査・薬剤料が高額になるようです。ただし、こちらはあくまでも平均となりますのでもし出産を予定している施設がある際は、ぜひ問い合わせてみるのがいいでしょう。

≪豆知識:どの施設で出産するのがいいの?≫
出産費用だけで見ると「助産所が安いしいいかも」と思う方がいらっしゃるかもしれません。
それぞれの施設にはメリット・デメリットがありますので、ご家族と相談のうえ、納得のいく施設選びをしましょう。


*病院*
病院の定義は、医師または歯科医師が診察・診療を行う医療施設で、入院用のベッドが20床以上ある施設をいいます。
メリットとしては、医療設備が整っているので、母子になにか緊急の事態が起きた際の対応が素早く安心です。
デメリットとしては、検診時などの待ち時間が長い、入院時の食事があまり美味しくなかったという声があります。


*診療所(クリニック)*
医師または歯科医師が診察・診療を行う医療施設で、入院用のベッドが19床以下の施設のことを診療所(クリニック)といいます。病院と診療所の違いはベッド数だったんですね。
診療所で出産するメリットは、さまざまな分娩方法に対応してくれたり、入院する病室や食事にも診療所ごとにこだわりがあったりと、より妊婦さん一人ひとりに合わせた対応をしてくれることが挙げられます。
デメリットとしては、診療所では処置できないイレギュラーなケースが起きた際、大きな病院へ移動しなければいけないことが挙げられます。


*助産所*
助産所とは、複数の助産師が勤務しており、9床以下のベッド数で分娩・入院処置を行う施設のことをいいます。病院・診療所と異なり、お医者さんがいないため、妊婦さんに合併症などがなく、妊娠中の経過に大きな異常がない場合に限り、利用可能になります。
助産師が常に常駐しているため、産後ケアやママへのサポート体制が充実しています。



■個室or大部屋?入院部屋の種類によっても出産費用は変わる!
正常分娩での出産における平均入院日数は約6日ですが、その入院期間中にどういった入院部屋で過ごすかでも、費用は変わってきます。

病院によって個室の値段は異なりますが、個室の設備に応じて1日あたり、だいたい約2万円~7万円ほどの使用料がかかります。

例えば、約2万円の個室を6日間利用した場合は約12万円、また約7万円の個室を利用した場合は約42万円の入院費用となります。

入院費用の個室使用料は全額自己負担となります。
「お金がかかってもゆっくりと気を使わずに赤ちゃんや家族と過ごしたい」という方は個室を、「他のママたちとも交流したい」「できるだけ費用を安く抑えたい」という方は大部屋を選びましょう。

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② 出産する「タイミング」で出産費用は変わる

実は出産する曜日や時間帯のタイミングによっても出産費用が変わることをご存知でしょうか。

お産が始まった時間帯によっては、入院費用や分娩料が割増料金となるケースがあります。

どのような条件でどれぐらい割増料金となるのかは、医療機関によって異なりますが、下記のような場合に割増しとなる場合があります。

●土日祝・年末年始などの長期休暇に出産する場合
●分娩が深夜帯や早朝など、病院が定めた時間外となった場合

おおよその出産時期はわかったとしても、いつ、何時に出産するか、そのタイミングは赤ちゃん次第なので、コントロールの仕様がないですよね。

もし、割増料金となってしまった場合でも「こればっかりはしょうがないね」と、あまりストレスをためないようにしましょう。

③「分娩方法」によっても出産費用は変わる!

出産と一言に言っても、さまざまな分娩方法があります。分娩方法によっては、健康保険の適用となり3割負担となるケースもあります。

主に行われている「自然分娩」「帝王切開」「無痛分娩」を例に、それぞれどれぐらいの費用がかかるのか、健康保険の適用となるのかを見ていきましょう。

* 自然分娩(正常分娩)
自然分娩とは、字のごとく「自然の流れに沿った出産」のことをいい、最も基本的な出産方法です。薬剤などを使った医療処置を行わず、自然な陣痛を待って赤ちゃんが産まれてきます。

自然分娩は病気ではなく、医療処置も行わないため、基本的には「全額自己負担」となります。
自然分娩の平均費用は、入院費用なども含めて約50万円です。

参考:国民健康保険中央会

* 帝王切開(異常分娩)
帝王切開は異常分娩に分類され、医療行為の一つとなります。
そのため、帝王切開で出産した場合は、帝王切開の際の手術や投薬、麻酔、入院費用などの医療費が健康保険の対象となり、3割負担となります。

帝王切開の費用は、正常分娩に約10~20万円ほど足した額であることがほとんどで、合計で約60~70万円となります。

帝王切開での出産費用を算出する診療報酬の点数は、緊急での帝王切開だったのか、もともと予定しての帝王切開だったのかによっても異なりますが、だいたい2万点ほどのケースが多く、診療報酬は点数×10円の計算となるため、20万円となります。
ここから健康保険で実質3割負担となるので、自己負担額は6万円ほどとなります。

* 無痛分娩
無痛分娩は陣痛や出産時の痛みを麻酔を使って和らげ、できる限り妊婦さんの負担や不安を軽減する分娩方法です。
日本では海外に比べるとまだ無痛分娩率は、出産件数全体の6.1%と低い状況ですが、年間約5万人の妊婦さんが無痛分娩で出産しています。

無痛分娩は健康保険の対象とはならず、全額自己負担となります。
費用は医療機関によって異なり、数万円の医療機関もあれば20万円ほどの費用がかかるケースもあります。

参考:日本産科麻酔学会JSOAP「無痛分娩Q&A」

ここまでで、「出産にかかる費用」について解説いたしました。

約50万円ほどかかる出産費用を「自分の貯蓄から支払わなければいけないの…?」と、不安に思われた方もいらっしゃるかもしれませんが、ご安心ください。

出産した際に所定の手続きを行うことで、国から「助成金」を受け取ることができます。
助成金を活用することで出産費用は大きくカバーすることができるのです。

次はこの出産に関する「助成金」について、詳しく解説いたします。

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2.出産時にもらえる「助成金」を活用しよう!

健康保険に加入している人は「出産手当金」と「出産一時金」という助成金を受け取ることができます。

名前はよく似ていますが、それぞれどう違うのでしょう。

① 出産手当金

出産手当金は「出産のために仕事を休業するママ」に対して支給されます。
1日あたりの支給額は「支給対象者の標準報酬日額の2/3」となっており、例えば月給25万円のママが出産のために休業した場合、受け取れる出産手当金の額は下記のようになります。

例)月給25万円の働くママが受け取れる出産手当金

1. 標準報酬日額を算出
 25万円(月給)÷30日=8,333円(標準報酬日額)

2.標準報酬日額の2/3を算出
 8,333円(標準報酬日額)×2÷3=5,550円(1日あたりの支給額) 

3. 合計支給額を算出(例えば90日間、出産のために休業した場合)
5,550円(1日あたりの支給額)×90日=499,500円

このように、合計で約50万円の「出産手当金」を受け取ることができます。出産費用の平均額(正常分娩)が約50万円でしたから、出産手当金を活用すれば大幅にカバーできることが分かります。

出産手当金は、月収によって異なりますので、ぜひ一度自分がいくら受け取ることができるのか計算してみましょう。

② 出産一時金

「出産一時金」は、健康保険に加入しているママ、もしくは配偶者の健康保険の被扶養者となっていて、妊娠4か月(85日)以上で出産する人が受け取ることができる助成金です。

支給額は、赤ちゃん一人につき42万円となっています。



「① 出産手当金」と「②出産一時金」はそれぞれの条件に当てはまれば、両方受け取ることが可能です。
つまり、『健康保険に加入している月給25万円のママが出産のため、90日間休業した場合』には、2つ合わせて約90万円の助成金を受け取ることができます。

このように助成金を活用することで出産費用の負担は大きく軽減できることが分かります。

ただし、どちらも自動的に給付されるのではなくご自身で申請を行う必要があります。申請漏れのないように、必ず手続きしましょう。
※申請の具体的な方法については、「出産でもらえるお金の話~損なく受け取るポイント~」の記事をご覧ください。

 
 
ここまでで出産費用はどれぐらいかかるのか、またその費用は助成金を使ってカバーできることをお伝えしました。
「助成金がもらえるなら特に自分では準備しなくてもいいや」と、満足していませんか?

実は、民間生命保険会社の医療保険に加入していると、給付金を受け取れるケースがあります。
中には、医療保険の給付金を受け取ったことで、出産でかかった費用よりも、受け取った給付金の方が多くなり黒字になったという例も。

次は、医療保険と出産のお得な情報について解説いたします。

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3.民間保険会社の「医療保険」でさらに給付金をプラス!

民間生命保険会社の医療保険に加入している場合、保険会社の定めた条件を満たしていると、出産で給付金が支払われるケースがあります。
公的な助成金にプラスαとなるので、とてもありがたいですよね!
  

◆医療保険の給付金は「異常分娩」だった場合に支払われる

それでは、どのような出産の場合に医療保険の給付金が支払われるのでしょうか。

多くの保険会社では帝王切開などの異常分娩だった場合、「入院給付金」「手術給付金」の支払い対象となります。

正常分娩の場合は、医療保険の給付金支給対象にはならないことがほとんどです。健康保険の適用外となることとセットで覚えておきましょう。


それでは、実際に医療保険に加入していた先輩ママは、どれぐらい給付金を受け取ったのでしょうか。
病院の請求明細書をチェックしてみましょう。

切迫早産で入院し、帝王切開で出産した場合、健康保険が適用されるため、入院費や帝王切開手術代などは3割負担になります。
また、高額療養費制度にも該当するため、病院からの請求額の合計は約43万円。出産手当金で費用のほとんどをまかなうことができました。

さらに、民間の医療保険にも加入されていたため、保険金が19万円給付され、トータルではなんと17万円以上もプラスに!

黒字となった費用で、出産後の育児費用にあてたりと子育てに関するさまざまな用途にまわすことができます。


現在、異常分娩となるケースは出産全体の4分の1というデータがあり、特に帝王切開での出産件数は増加しています。
異常分娩は正常分娩と比べて、出産後の経過観察など、どうしても入院日数が長期化してしまいがちです。

医療保険に加入しておくことで、出産時に急遽帝王切開になったとしても、産後、お金のことを気にせずにゆっくりと身体を休めることができるのではないでしょうか。

ママがお金の面でも安心して出産できるよう、費用については事前に確認したり、どのようにお金を備えておくのか家族で考えておくことが大切ですね。

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4.医療保険は「妊娠前」に加入しておこう

今までは特に医療保険の必要性を感じていなかった方も、いざ妊娠すると身体やお金のことでいろいろな不安が芽生えて「医療保険に加入したほうがいいのかな」とを検討される方が多いのではないでしょうか。

実際に保険テラスでは「妊娠したのですが、今からでも保険に加入できますか?」というご相談をよくいただきます。

実は、妊娠するとさまざまなリスクが高まるため基本的に医療保険の加入が難しくなるのですが、条件付きの加入や、緩和型の医療保険であれば妊娠後でも加入すること自体は可能です。


■妊娠後でも医療保険の加入は可能。ただし保障範囲が制限されます

条件付きの加入とは、ケースバイケースにはなりますが、たとえ加入できたとしても一定の期間、「特定部位不担保」「特定疾病不担保」という条件付きの加入になるケースがほとんどです。

「特定部位不担保」というのは「保険会社が指定した特定の身体の部位については、何かあっても保障しません」という意味です。
妊娠中の場合は、子宮・卵巣などが不担保の対象となり、今回の出産で帝王切開で入院・手術を行った場合も「不担保部位」の手術となるので、給付金を受け取ることができません。

「特定疾病不担保」は「保険会社が指定した特定の疾病については、保障対象外となります」という意味です。
妊娠中の場合は、例えば「子宮筋腫」や「子宮内膜症」などの病気に罹り、手術・入院を行っても給付金が支払われないことになります。

このように、妊娠が分かった後に医療保険に加入すると条件付きとなるケースが多く、保障範囲が制限され、出産で異常分娩になっても給付金が支払われないことがあります。

■保障が始まるまでの「不担保期間」にも要注意

「特定部位不担保」や「特定疾病不担保」には、保険会社によって期間が定められています。
基本的には、妊娠後に医療保険に加入し正常分娩だった場合、「不担保期間」は1年間となるケースがほとんどです。

ただし、妊娠後に医療保険に加入し、出産が異常分娩だった場合は不担保期間が延長され、約3~5年間の不担保期間となるケースもあります。

3~5年の不担保期間となった場合、第一子を帝王切開で出産後、3~5年以内に妊娠し再度帝王切開など異常分娩での出産となった場合は、給付金を受け取ることができない可能性があります。

一度、帝王切開で出産すると、2人目以降も帝王切開での出産になるケースが多いため、注意が必要です。

■妊娠発覚後だと、必ず「条件付き」になってしまうの?

基本的には不担保の条件が付く医療保険がほとんどですが、保険会社によっては、妊娠している方でも妊娠21週目までであれば、異常分娩・異常妊娠による入院を保障してくれる保険商品があります。

また、これまで妊娠中に加入した場合、「異常妊娠および異常分娩」を保険会社が定めた期間中は保障の対象外としていた医療保険が、制限の範囲を狭めて「切迫早産・異常妊娠・異常分娩」についても給付金支払いの対象と変更した商品もあります。

このように、保険会社によって細かく条件も異なるため、加入を検討の際は幅広く商品を探してみることをおすすめします。

■「引受基準緩和型医療保険」に加入するという方法も

「引受基準緩和型医療保険」とは、通常の医療保険に比べて保険会社への告知項目が少なくシンプルなため加入条件が緩い保険です。持病がある方や既往歴がある方でも加入しやすい一方、保険料は通常と比べて割高なケースがほとんどです。

この引受基準緩和型医療保険は、「妊娠中だけどしっかり出産に伴うリスクに備えたい」「帝王切開の経験があるけど、二人目の妊娠のことを考えて今度こそ医療保険に加入しておきたい」という方は、妊娠中で医療保険を検討されている方の一つの手段となります。

保険料は割高になってしまいますが、通常の医療保険だと不担保期間中は異常分娩による入院があっても給付金の支払い対象外となってしまうところ、保険会社の定めた条件に当てはまっていれば給付金の支給対象となります。

保険料が高くなってもしっかり保障を持っておきたいという方は、引受基準緩和型の医療保険も選択肢に入れて検討してみましょう。



医療保険に加入していれば、妊娠・出産時のトラブルに加えてもし持病をお持ちの方でも保障を受けることができるので安心ですよね。

いざ保障が欲しいという時に医療保険を上手に活用できるよう、妊娠を考えている方はぜひ妊娠前に医療保険を検討しておくことをオススメいたします。
また、保険代理店であれば複数の保険会社の医療保険を取り扱っています。自分の希望する形の保障を得るためにはどのような商品がぴったりなのか、ぜひ保険のプロに相談してみましょう。

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5.まとめ

いかがでしたでしょうか。
出産にかかる費用、出産時にもらえる助成金、そして異常分娩だと医療保険の給付対象にもなることを解説いたしました。民間の医療保険に加入するタイミングとしては、妊娠する前がベターです。しかし、妊娠が分かってから医療保険に加入したいという方も多くいらっしゃるかと思います。
妊娠が分かった後に条件付きであっても医療保険に加入したほうが良いのか、それとも今は見送ってタイミングを改めたほうが良いのか、ご家族の経済状況やライフプラン、今後二人目のお子さまを希望されているのかなどによっても、それぞれ大切にすべきポイントは異なります。

ぜひ、保険のプロに相談してご家族の考え方に合ったプランをアドバイスしてもらうことがおすすめです。

保険テラスでは、保険に限らず「お金」にまつわるさまざまなご相談を承っております。
「今は極力外出を控えたい」「子供を連れて店舗に行きにくい」といったお客さまには、オンライン相談サービスも実施しています。

保険やお金について少しでも不安がある方、聞きたいことがある方は、ご質問だけでもかまいませんのでお気軽にお立ち寄り下さい。

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