貯蓄額の平均と割合について～お金を貯めるコツ～ | 保険テラス | 保険テラス〈公式〉

2026.06.08 更新

この記事のポイント

お金を貯める仕組みを作れば、自然とお金が貯まるようになります。
上手く貯蓄をするための基本は『収入－貯蓄額＝使えるお金』です。
お金が貯まる体質の人とお金が貯まらない体質の人では、日々の過ごし方に違いがあります。

「お金を貯めるのが苦手で…」「収入が少なくてお金を貯められない…」など、貯蓄が上手くできず悩んでいる方も多いのではないでしょうか。貯蓄をするためには、自然とお金が貯まる「仕組み」作りをすることが大切です。

貯蓄の方法は人それぞれです。こうやってお金を貯める！と心に決めても、なかなか上手くいかないこともあります。

ではどうすれば上手くお金を貯めることができるのか、基本的な貯蓄の方法をご紹介いたします。

みんなどれくらい貯蓄しているの？

≪世帯主の年齢（10 歳階級）別に見た１世帯当たり平均貯蓄額－平均借入金額≫

注：1)「１世帯当たり平均貯蓄額」には、貯蓄の有無不詳及び貯蓄の有無が「あり」で貯蓄額不詳の世帯は含まない。
2)「１世帯当たり平均借入金額」には、借入金の有無不詳及び借入金の有無が「あり」で借入金額不詳の世帯は含まない。
3)年齢階級の「総数」には、年齢不詳を含む。

お金を貯める前に、まずは年代別で平均どれくらい貯蓄しているのかを知っておきましょう。

【世帯主の年齢別に見た平均貯金額】
年代　　　平均貯蓄額
29歳以下　245万1千円
30～39歳　717万8千円
40～49歳　925万8千円
50～59歳　1,248万4千円
60～69歳　 1,738万8千円
70歳以上　1,594万7千円

出典：厚生労働省「2022（令和４）年　国民生活基礎調査の概況　Ⅱ各種世帯の所得等の状況」

年齢が上がるごとに貯蓄額が増えていくのが分かります。
ご自身の貯蓄額と比べて危機感を覚えた方もいるのではないでしょうか。
では、実際にお金を貯めるにはどうすれば良いのでしょうか。

年代別・収入別で見る理想の貯蓄割合（貯蓄率）

一般的には、理想的な貯蓄率は手取り収入の20〜30％とされています。

総務省統計局「家計調査報告（2024年平均）」によると、二人以上の勤労者世帯の黒字率（可処分所得に占める貯蓄余力の割合）は37.8％でした。ただし、これはあくまで全体平均値であり、ライフステージや収入水準によって適切な貯蓄率は変動します。

例えば、比較的支出を抑えやすい20代の独身世帯では手取り収入の25％以上を貯蓄に回すのが理想です。一方、教育費や住宅ローンなどの負担が大きい30〜40代の子育て世帯では、無理のない範囲で10〜15％を目安にすることも検討しましょう。

また、子どもの独立後は、老後資金の準備を本格化させる時期となるため、25〜30％の貯蓄率を確保したいところです。

ライフステージごとの「貯め時」を見極める

人生には効率良く貯蓄しやすいタイミング、いわゆる「貯め時」が3回あるとされています。この時期を意識して、計画的に資産を増やしていくことが大切です。

代表的な「3つの貯め時」は次のとおりです。

・就職から結婚前までの独身期、またはDINKS期
・子どもが小学生～中学生の間
・子どもの独立後から自分が退職するまでの期間

就職してから結婚するまでの独身時代は、収入自体はそれほど高くなくても、生活費を比較的抑えやすい時期のため、貯蓄しやすい時期といえます。DINKS期も同様に、二人分の収入がありながらも子育て費用が発生しないため、資産形成を進めやすいタイミングです。

一方、子どもが生まれた直後は育児休業や時短勤務、離職などによって、収入が減るケースが少なくありません。しかし、子どもが小学校〜中学校を卒業する頃までは、比較的支出が安定しやすく、再び貯蓄しやすい時期になります。特に公立の学校に通っている場合は、教育費の負担を抑えやすい傾向です。

ただし、高校生や大学生になると教育費の負担が大きくなるため、それまでの期間にしっかり備えておくことが重要です。

このように、家計の収入と支出のバランスはライフステージで大きく変動します。教育費や住宅ローンが重なる時期は、思うように貯蓄率を高められない場合もあるでしょう。そのため、貯めやすい時期を逃さず活用することが、将来必要となる資金準備につながります。

なお、近年は晩婚化や定年延長などの影響により、「貯め時」や支出が増えるタイミングには個人差があります。自分自身のライフプラン表を作成し、将来を見据えた資金計画を立てておくことが大切です。

緊急予備資金はいくら用意すべき？

緊急予備資金は、一般的に生活費の3〜6ヶ月分を目安に確保するのが基本とされています。ただし、家計の状況や家族構成、収入の安定性などによって、必要な金額は柔軟に考えることが大切です。

緊急予備資金を用意しておく理由は、病気や失業、自然災害といった突発的な収入減少や支出増加に備えるためです。傷病手当金や雇用保険などの公的保障制度はありますが、実際に給付を受けるまでには1〜3ヶ月かかることも多く、その間の生活を支える資金が欠かせません。

例えば、毎月の平均生活費が25万円の場合、6ヶ月分を備えるなら約150万円が緊急予備資金の目安となります。

なお、必要な金額は家庭によって異なります。共働き世帯であれば一方の収入で生活を維持しやすいため3ヶ月分、単身者や子育て世帯は6ヶ月分程度あると安心です。収入が変動しやすい自営業者やフリーランスの場合は、12ヶ月分ほど確保しておくと、より安心感を得られるでしょう。

貯蓄の基本①お金を貯める「目的」を明確にしましょう

お金を貯める理由は人それぞれですが、まずは「そもそもなぜお金を貯めるのか」を明確にすることが大切です。
お金を貯める「目的」を明確にし、目標金額を具体的に考えてみましょう。

例えば、お金を貯める目的を、「5年後に200万円の新車を買うため」と設定してみます。
5年で200万円の新車を購入するためには1年に40万円の貯蓄が必要です。1ヶ月だと約34,000円、1日だと約1,100円です。
このように具体的な金額を計算することで、現実的な計画を立てることができます。
貯める金額を決めるより、貯まったお金で何がしたいかを先に決めましょう。そうすれば、具体的な貯めたい金額を導き出せるはずです。

貯蓄の基本②上手く貯蓄をするための基本は『収入－貯蓄額＝使えるお金』

毎月の収入から貯蓄したい金額を差し引き、残ったお金で１ヶ月を過ごすようにしましょう。これを先取り貯蓄と言います。これさえできればお金が貯まるようになります。
「先取り貯蓄」を確実に実行するには、給料日に自動で別の場所にお金が移る仕組みを作るのが効果的です。ご自身の目的に合わせて、以下のような制度の活用を検討してみましょう。

●自動積立定期預金：銀行のサービスです。毎月決まった日に、普通預金から定期預金へ自動的にお金を移せます。安全確実にお金を貯めたい方におすすめです。
●貯蓄型保険：万一の保障を準備しながら、将来のための貯蓄もできる保険商品です。
●つみたて投資枠：税金の優遇を受けながら、投資信託を毎月コツコツ積み立てる制度です。将来のために積極的にお金を増やしたい方に適しています。
●iDeCo（個人型確定拠出年金）：原則60歳まで引き出せない代わりに、掛金が全額所得控除になるなど、税制上のメリットが非常に大きい私的年金制度です。老後資金を効率良く準備したい方におすすめです。

お金を貯めるにあたって、まず何をすればいいかが分からないという方は、ここから始めてみてはいかがでしょうか。

毎月どのくらい貯蓄すればいいの？

一般的には収入の20～30％を貯蓄に回すのが理想的と言われています。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合は平均17％。また貯蓄割合10～15％未満が22.1％、と貯蓄している人の中で最も多い結果となっています。

国税庁の「民間給与実態統計調査（令和6年)」によれば給与所得者の平均給与は478万円となっています。おおよそ額面の80％が手取りとなりますので、手取りで考えると382万円ほどです。

382万円の10％は382,000円なので、毎月32,000円ほど貯蓄すれば収入の10％を貯蓄に回せることになります。これくらいが無理なく貯蓄ができる金額なのかもしれませんね。
まずは収入の10％から貯蓄を始め、上手くお金が貯まってきたら、15％、20％と貯蓄額を増やしていくことをおすすめします。

貯蓄の基本③使えるお金は細分化して管理しましょう

お金が必要になるとその都度、銀行口座からお金を引き落としていませんか？
これを続けるとあっという間に口座からお金がなくなっていきます。

収入から貯蓄額を差し引いた「使えるお金」。この「使えるお金」から家賃や携帯代等の固定費を差し引いた金額を週単位で割り、その金額のみを週の初めに財布に入れ、1週間を過ごしましょう。
週末にお金が残っていれば、その週はお金を上手くやりくりできたことになりますし、逆に週半ばでなくなってしまうとしたら、無駄な出費をしてしまったことが一目瞭然です。
簡単で分かりやすいお金の管理方法なので、家計簿をつけるより楽に続けられるはずです。

お金を貯める方法を選ぼう

お金を貯める方法は、銀行預金や貯蓄型保険、投資などさまざまな選択肢があります。それぞれ流動性・安全性・収益性の特徴が異なるため、目的や使うタイミングに合わせて適切に組み合わせることが大切です。

銀行口座に預金する（普通預金・定期預金・自動積立定期預金）

銀行預金は、元本保証による安全性と必要なときに引き出しやすい流動性の高さが魅力です。加えて、預金保険制度により、1つの金融機関ごとに元本1,000万円とその利息までが保護されます。仮に銀行が破綻しても一定額まで資産が守られる点は、ほかの金融商品にはない強みといえます。

普通預金は、自由に入出金できる口座で生活費や緊急予備資金の管理に適しています。給与の受け取りや公共料金の引き落としなどにも利用される、家計管理の中心となる口座です。

定期預金は、預け入れ期間（1ヶ月〜10年）を設定して利用する預金商品です。原則として満期まで自由に引き出せない代わりに、普通預金より高い金利が設定されています。例えば、数年後に使う予定の住宅購入の頭金など、用途と時期が決まっている資金の保管に向いています。

自動積立定期預金は、毎月決まった日に普通預金から定期預金へ自動で振り替えられる仕組みです。給与振込直後に積立設定をしておけば、貯金が苦手な方でも継続しやすい方法です。

ただし、低金利下においては預金だけに資産を偏らせると、インフレ（物価上昇）によって実質的な資産価値が目減りする可能性があります。そのため、緊急予備資金は普通預金、中期資金は定期預金で管理し、余剰資金に関しては資産運用も視野に入れることを検討しましょう。

積立型保険（貯蓄型保険）を利用する（終身保険／学資保険／個人年金保険）

積立型保険（貯蓄型保険）は、万一への備えを確保しながら計画的にお金を貯められる金融商品です。死亡保障や入院保障などに備えつつ、将来に向けた資産形成を同時に行いたい方に向いています。

毎月の保険料が銀行口座から自動で引き落とされるため、半ば強制的に貯蓄を続けられる点が特徴です。また、「生命保険料控除」の対象となるため、所得税や住民税の負担軽減につながるメリットもあります。

種類	主な目的	特徴・メリット
終身保険	老後資金・相続対策	長く加入するほど返戻率が高まりやすい
学資保険	子どもの教育費準備	教育資金を計画的かつ確実に準備しやすい
個人年金保険	老後資金準備	公的年金（国民年金・厚生年金）に上乗せして、老後の生活資金を計画的に準備できる

積立型保険は、目的に応じて適した商品を選ぶことが重要です。

例えば、死亡保障と資産形成を両立したい場合は終身保険、子どもの教育費を着実に準備したい場合は学資保険、老後の生活費を計画的に積み立てたい場合は個人年金保険が適しています。

ただし、これらの保険は短期間で解約すると、払い込んだ保険料を下回る「元本割れ」が発生する可能性がある点には注意が必要です。そのため、急な出費に備える資金は預貯金で確保し、10年以上使う予定のないお金を保険に回すのが基本的な考え方といえるでしょう。

お金が貯まる体質になるための工夫

貯蓄をする上で、お金が貯まる体質の人と貯まらない体質の人では、日々の過ごし方が少し違います。
お金が貯まる体質になるにはどうすれば良いのか、身近ですぐに取り組めそうなものをご紹介します。

①いらないものを思い切って捨ててみましょう。

ものを多く持たない人は、必要最低限のものしか購入しないので、無駄遣いをしません。
逆に「いつか使うかも…」「もったいないから…」と、多くのものを持っている人は、「自分にとって本当に必要なもの」が何か把握できず、必要以上の買い物をしてしまっている可能性があります。
家にものが溢れかえっているという人は、1年以内に必要なもの以外を思い切って捨ててみましょう。
持ち物を減らすことで、今自分が何を持っているのかを把握できるようになります。
さらにものを持たない生活が快適だと分かると、自然と無駄なものを買いたくなくなるので、出費を減らすことができます。

②コンビニに行くのをやめてみましょう。

コンビニの商品はスーパー等の商品に比べて、値段が高く設定されていることが多く、スーパーで買えば80円の飲み物も、コンビニで買えば120円ということも…。
毎日飲み物を買うだけでも、月に3,720円、年間44,640円の出費です。そう考えるとなかなか大きな出費ですよね。
思い切ってコンビニに行く習慣を断ち切ってみましょう。それほど生活に支障は出ないはずです。

③ポイントを貯めるための買い物をやめましょう。

「今日だけポイント3倍！」という言葉に惹かれて、つい無駄な買い物をしてしまっていませんか？
ポイントカードを作ると、「ポイントが貯まるから」という理由で特定のお店でお買い物をしてしまいがちです。
ポイントを貯めることよりも、お金を貯めることに集中しましょう。