子供に生命保険は必要？～妊娠中・出産後の保険の見直し～ | 保険テラス | 保険テラス〈公式〉

2019.12.03 更新

＊この記事のポイント＊
●家族が増えると万が一の際の必要保障額も増えます。
●もしもの時の保障は、世帯主だけでなく配偶者の分も考えておく必要があります。
●妊娠中であっても加入できる医療保険があります。

子どもができるということは、守るべき家族が一人増えるということです。

大切な家族を守るための必要保障額が大きく変わるため、妊娠・出産を機に保険の見直しを検討される方も多くいらっしゃるでしょう。

今回は子どもができたときの生命保険の見直しポイントについてご紹介します。

1.子どもができたときの生命保険の見直しポイント

①　家族が増えると必要保障額が増える

子どもができると世帯主に万が一のことがあったとき、残されたご家族の生活費やお子さまの教育費をまかなうための必要保障額はこれまで以上に重要になり、金額も高くなります。

お子さまが18歳になるまでは遺族年金が支給されますが、遺族年金の支給額は職業や年収、お子さまの人数によって異なりますので、確認することが必要です。

必要保障額から遺族年金や配偶者の収入を差し引いた額を、万が一の保障額として生命保険等でしっかりと確保しておきましょう。

②　もしものときの保障は世帯主だけでなく配偶者にも

お子さまが生まれたときには、世帯主だけでなく配偶者の保障についても考えておく必要があります。

例えば、専業主婦の場合でも、育児や家事を担う奥様に万が一や病気・ケガでの入院があると、ご主人さまに時間的・体力的に大きな負担がかかることになります。
場合によっては、転職しなければならなくなったり、ベビーシッターを雇ったりする必要が出てくることも。

もしものことがあった際に、親族など頼れる相手が近くにいるのか、家事・育児をしながら今の仕事を続けていけるのか等、実際の状況を想定して保障を見直しておきましょう。

ト③　医療保険は妊娠中でも加入できる

妊娠中の医療保険への加入は不可能ではありませんが、加入条件がつく場合があります。

加入条件の有無や条件の内容は保険会社によって異なりますので、各保険会社やお近くの代理店へお問い合わせください。

④　教育費の準備を始めよう

文部科学省が発表しているデータによると、幼稚園から大学にかけてかかる費用は、全て公立（国立）だった場合は約770万円、全て私立だった場合は約2,200万円（※）となっていますが、具体的に必要な金額は、お子さまが選ぶ進路によって大きく変わってきます。

教育費は、住宅購入や老後資金と合わせて、「3大必要資金」といわれており、トータルでかなりのお金が必要となります。

お子さまの将来の進路の選択肢を広げるためにも、預貯金のほかに、貯蓄タイプの生命保険などを活用し早めに準備しておきましょう。

子どもの教育費については、「教育費ってどれくらいかかるの？～幼稚園から大学までにかかるお金～」をご覧ください。

※出典：文部科学省「子どもの学習費調査（平成26年度）」「私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査（平成26年度）」「学生納付金調査結果（平成26年度）」

⑤　子どもの保障は必要？

基本的に、生まれたばかりのお子さまへの保障の優先順位は高くありません。

医療費は小学校入学前までであれば2割負担となり、市町村によっては、小（中・高等）卒業まで、自己負担分の補助があることもあります。

しかし、大人と同様に差額ベッド代や食事代、交通費や先進医療の治療費は自己負担となりますので、その点をカバーしたい場合は、貯蓄や保険等で準備しておきましょう。

また、備えておくべき部分としては、お子さまが他の子どもにケガをさせてしまったり、他人の物を壊してしまった場合の損害補償です。

もしも、火災保険や自動車保険に加入されている場合は、人や物に対して損害を与えてしまった際の相手に対する補償をする個人賠償責任特約がついている場合がありますので、一度確認しておきましょう。