2022.07.08 更新
子どもが産まれたのですが、もし大黒柱の主人に万が一のことがあったらどうしようという不安がよぎるようになって。妻の私は専業主婦なので、生活費や子どもの教育費のことが心配なんです。
おめでとうございます！お子さまが産まれるなど、ライフスタイルに変化があると新しい将来の不安も出てきますよね。実際、お子さまのご誕生を機に生命保険の加入を検討される方は多くいらっしゃいます。
家族に万が一のことが起こった時のための保険って、どのようなものがあるのでしょうか？
代表的な例として、「死亡保険」という保険が挙げられます。
死亡保険っていう名前は聞いたことがあるけど、詳しくは知らないな…。
それでは、死亡保険とはどのような保障を持った保険なのか、また死亡保険にも様々な種類がありますので、どのように選べばいいのかを詳しく解説いたします。
■ 目次
・1.死亡保険とは？
・2.死亡保険の特徴
・3.死亡保険の選び方
・4.死亡保険加入のための決定プロセス
・5.まとめ
1.死亡保険とは？
「死亡保険とは何か」を理解するためには、その前提として保険とは何か、生命保険とは何かについて知っておく必要があります。
まずは基本となる保険の分類をご紹介します。
◆そもそも保険ってどういう仕組み？
そもそも保険とは、私たちが生活している中で、偶然遭遇する「リスク」に対する「備え」をお金で表したものです。
リスクとはどのようなものが想定できるでしょうか？
例えば、自動車を運転すれば事故にあって大けがをするかもしれませんし、幼い子供を残して死亡してしまうかもしれません。
大病を患って長期間仕事ができず、入院を余儀なくされることがあるかもしれません。
はたまた人生100年時代の到来で、長生きをすれば医療にかかることもありますし、介護を受けることがあるかもしれません。
このような様々なリスクに貯蓄だけで対応するには限界があります。
その為に、多くの人がお金を出し合って、一人がリスクに直面した時に、その出し合ったお金を使ってもらう。これが保険という制度の仕組みです。
では、具体的に保険には、どのような種類があるのでしょう？
保険はその機能と目的から、大きく3分野に分類されます。
【保険の3つの分野】
第1分野「生命保険」
➡人の生死を対象とするものであり、人の生命の保障を目的とする。
第2分野「損害保険」
➡物の損害を対象とするものであり、物の損害に対する補償を目的とする。
第3分野「医療保険」
➡人の医療を対象とするものであり、医療費の補填を目的とする。
保険は日常生活の中で、あまり触れる機会がないため、このように分野があることをご存知の方は少ないかもしれません。
ただ、まずはこの3分野を知っておくと、保険への理解がスムーズになります。
◆「死亡保険」は生命保険のどの分野に当てはまる？
では次に、今回のテーマである「死亡保険」は上記のどの分野に該当するかをご紹介します。
死亡保険は文字通り、「人の死」というリスクに対する備えを保障する保険ですので、上記の分類では「第1分野」の生命保険の代表選手です。
この「生命保険」について、もう少し掘り下げて解説したいと思います。
解説の前に、これから生命保険の解説にあたって、押さえておきたい保険の基本用語をご紹介します。
＜生命保険の基本用語＞
●保険契約者
保険会社と契約を結び、保険料を支払う人。
契約内容の変更や請求をすることができる。
●保険被保険者
保険がかけられている対象の人。
被保険者が死亡・病気・ケガなどをした場合に、保険金や給付金の支払い対象となる。
●保険金受取人
契約者から保険金の受取を指定された人。
●保険料
契約者が契約内容に基づいて、保険会社に支払うお金のこと。
その額は、種類、契約時の被保険者の年齢、性別、保険期間、保険金額などによって決められる。
●保険金
被保険者が保険金支払い対象（死亡、高度障害、満期など）になった時、保険会社から保険金受取人に支払われるお金のこと。
以上の基本用語を押さえたうえで、生命保険の基本「死亡保険」「生存保険」「生死混合保険」について詳しく解説します。
① 死亡保険
被保険者が死亡、または高度障害になった場合に保険金が支払われる保険です。
死亡保険のうち保険期間を定めているものを「定期保険」、保険期間が被保険者の一生にわたっているものを「終身保険」といいます。
今回のテーマでもありますので、死亡保険については後程、特徴などを詳しく説明します。
② 生存保険
契約してから一定期間が満了するまで、被保険者が生存していた場合に保険金が支払われる保険です。
生存していることで保険金が支払われる保険のため、老後の生活費の備えとして加入するケースがあります。
③ 生死混合保険
上記でご紹介した、死亡保険と生存保険を組み合わせた保険です。
被保険者が保険期間の途中で死亡、または高度障害になったときや、保険期間満了まで生存した時に保険金が支払われます。
このように第1分野である生命保険は3つの保険で構成されています。
※「生命保険」に関する詳しい解説は、 「生命保険とは？種類や仕組み、必要性について分かりやすく解説」 の記事に記載していますので、ぜひご覧ください。
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2.死亡保険の特徴
それではいよいよ、今回のテーマ「死亡保険」について解説していきます。
「死亡保険」は上記の解説の通り、被保険者が死亡または高度障害になった場合に限って保険金が支払われますが、死亡保険も種類ごとに特徴があり、その特徴をしっかり理解することで、必要性に応じた最適な保険の加入が可能となります。
➀ 定期型死亡保険
●定期型死亡保険は、一定の期間だけ死亡・高度障害を保障する保険です。
＜年満了タイプ＞
10年満期・20年満期・30年満期といった期間を指定して保障するタイプ
＜歳満了タイプ＞
60歳満了・70歳満了など年齢を指定して保障するタイプ
●保険期間が満了すると保障は終了し、支払った保険料は返ってきません。
定期保険は「掛け捨て型の保険」の代表選手です。
●保険期間が満了すると、以後保障を同額以下で更新することができます。
●保険料は契約時の年齢・保険金額・保険期間・性別・健康状態で決まります。
●支払った保険料は返ってこないことから、保険料は終身保険に比べて低額です。
➁ 終身型死亡保険
●終身型死亡保険は、読んで字の如く、一生涯にわたって、死亡・高度障害を保障する保険です。
一度加入すれば、解約しない限りは、死亡時あるいは高度障害の状態になった際に、必ず保障が受け取れます。
●保険料の支払期間は、次の中から選択します。
＜年満了＞
5年・10年・15年などの年数の期間支払うタイプ
＜歳満了＞
60歳・65歳・70歳などの年齢までの期間支払うタイプ
＜終身払込＞
一生涯、保険が続く限り支払うタイプ
●保険期間中に解約した場合に解約返戻金が支払われます。
●解約返戻金が存在することで、契約者貸付制度を活かすことができます。
・保険契約者に資金の必要性が生じたとき、保障はそのままで契約者貸付制度を活用できる。
・解約返戻金の約9割までの金額を借り入れることができる。
（※ただし契約者貸付期間中に保険事故が発生した場合は、保険金から控除される）
・保険料の支払いが、銀行口座残高不足等でできなかった場合に、猶予期間満了後でも、保険料自動振替貸付という制度がはたらき、契約の失効を防ぎます。
●解約時に解約返戻金が支払われるという特徴がある保険ですので、保険料は「掛け捨て型の保険」である定期保険と比べると高額になります。
※「契約者貸付制度」に関する詳しい解説は、 「急にお金が必要になったら…積立型保険の「契約者貸付制度」を活用しよう」 の記事に記載していますので、ぜひご覧ください。
3.死亡保険の選び方
死亡保険には大きく分けて「定期型」と「終身型」があります。
それぞれの保険の特徴を解説しましたが、では実際にどのように検討して、保険を選択すればよいのでしょうか。
死亡保険の加入にあたっては、現在の年齢、家族構成、資産状況など、様々な検討ポイントがありますが、「これだけは押さえておきたい！」という、どなたにも共通の検討事項をご紹介します。
＜死亡保険を選ぶための4つのポイント＞
１．保障期間を検討する
２．必要保障額を検討する
３．保険料払込期間を検討する
４． 円満な相続のための保障を検討する
◆≪ポイント１≫保障期間を検討する
保険加入のための最も大事な視点の一つは、「保障期間」です。
人生100年時代の保障を考えたときに、生命保険の保障はいつまで必要なのでしょうか？
保障期間は保険会社が、被保険者のリスクを保障する期間ですが、裏返すと「保険を求める側の被保険者が保障を必要とする期間」と言うこともできます。
そして、生命保険の場合は、これから保険に加入しようとする人が自由に保障期間を決めることができます。
■日本の平均寿命をもとに「保障期間」を検討する
それではどのように保障期間を考えればよいのでしょうか？
日本には『簡易生命表』という厚生労働省が毎年公表している統計資料があり、そこには日本人の平均寿命（0歳児の平均余命）が記載されています。
直近で公表されている『令和2年簡易生命表』には、男性81.64歳、女性87.74歳と記載されています。
参考：厚生労働省「令和２年簡易生命表（男）」、「令和２年簡易生命表（女）」
■日本の平均寿命は今後伸びることも把握しておこう
そしてこの平均寿命は、今後更に伸びていくと予想されています。
万一の死亡の際の保障のためという目的で加入した死亡保険であれば、少なくとも平均寿命の年齢までは保障期間を設けておかなければ、役に立たない保険ということになります。
さらに、この平均寿命は令和2年に生まれた乳児の平均余命ですので、平均寿命まで生きた人の平均余命はそこからさらに、男性では8.82年、女性では7.53年プラスになりますので、平均寿命に平均余命を足した年齢、つまり男性90.46歳、女性95.27歳となります。
この年齢までは死亡保障は必要ということになります。
■平均余命をカバーできる「死亡保険」とは？
この必要となる年齢までの保障をカバーする保険とは、一体どのようなものなのでしょうか。
「定期保険」「終身保険」の特徴について、解説します。
① 「定期保険」の場合
もし、保険料が安いという理由で、保険料「掛け捨て型」の「定期保険」に加入し、平均余命の90代まで更新していく方法で加入するとどうなるのでしょうか？
更新を繰り返していくと更新時の年齢で保険料を計算するため、更新のたびに保険料は上がるので注意が必要です。
ただし、定期保険は「10年以上・5年単位」で保障期間を自由に設定できます。
そのため、一定の期間、例えば『子どもが独立するまでの期間の保障を重点的に準備しておきたい』といった、短期間の保障としては非常に有効です。
定期保険はこのようなメリット・デメリットを踏まえて検討する必要があります。
② 「終身保険」の場合
一方、「終身保険」の保険料は、加入時の年齢と保険料払込期間と性別で基本的には計算されます。
加入時に決定された保険料は、以後保険料払込期間を通じて変わることはなく、保障の期間は終身（＝一生涯）です。
終身保険は、確実に保険金を受け取ることのできる死亡保険です。
保障期間については、以上のことを踏まえて検討することが大切でしょう。
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◆≪ポイント2≫必要保障額を検討する
次に、いくらの保障があれば安心かという視点で、「必要保障額」を検討します。
「必要保障額」というのは、世帯主が万一死亡した場合に、遺族が生活に困らないように残しておく金額のことです。
この必要保障額が明確になっていないと、過分な保険に加入することになり、余分な保険料を支払うことになってしまったり、逆に世帯主が急に死亡して、遺族の生活費が不足してしまいます。
つまり、世帯主（被保険者）の死亡というリスクの発生に際し、将来想定される支出と収入の見込み額をできるだけ厳密に割り出して、この「必要保障額」を計算し、死亡保険で「いくら」保障を準備する必要があるかを明確にすることが、保険金額を決める第一歩です。
ここで、必要保障額の計算モデルをご紹介しますのでぜひ参考にしてください。
【必要保障額の計算例】
＜設定条件＞
【家族構成】
夫：サラリーマン（38歳）
妻：主婦（38歳）
子供：長女（8歳）一人
【家計の状況】
現在の日常生活費は32万円/月。
夫の死亡後の生活費は現在の70%、長女が大学卒業後の生活費は現在の50%とする。
＜支出見込額＞
➀日常生活費（長女大学在学中：23歳まで）：4,032万円
32万円×70%＝22.4万円
⇒ 22.4万円×12か月×15年＝4,032万円
➁日常生活費（長女大学卒業以降：妻53歳時点）：8,064万円
32万円×50%＝16万円
妻平均寿命+平均余命が（95歳）までなので、
16万円×12か月×42年＝8,064万円
➂社会保険料：675万円
年間25万円×27年（65歳－38歳）＝675万円
➃教育費：1,020万円
長女が高校まで公立、大学は私学文系、自宅通学とする。
⑤住居関連費用：900万円
修繕・光熱費等…約500万円
固定資産税7万円×57年…約400万円
➅結婚資金：200万円
⇒ ①～⑥の合計：1億4,891万円
＜収入見込額＞
➊遺族年金（長女18歳まで）：1,505万円
遺族基礎年金：99.5万円×10年＝995万円
遺族厚生年金：51万円×10年＝510万円
（平均月収30万円として計算）
❷遺族年金（妻65歳まで ※長女19歳以降）：1,851万円
遺族厚生年金：51万円×17年＝867万円
中高齢寡婦加算：57.9万円×17年＝984万円
❸老齢年金・遺族厚生年金（妻65歳以降95歳まで）：3,840万円
老齢基礎年金77万円×30年＝2,310万円
遺族厚生年金51万円×30年＝1,530万円
➍死亡退職金・弔慰金：1,000万円
❺自己資産：300万円
❻妻の勤労収入：4,860万円
年間収入180万円×27年＝4,860万円
⇒ ❶～❻の合計：1億3,356万円
上記のシミュレーションでは、支出見込み額の合計が1億4,891万円、収入見込み額の合計が1億3,356万円となりました。
この二つを引き算すると、1億4,891万円－1億3,356万円＝1,535万円となります。
つまり、以上の計算例では、不足する見込額「1,535万円」が、現時点で設定条件の夫が死亡した場合に、死亡保険として準備する必要がある「必要保障額」となります。
もちろん、これは一例であり、世帯主（被保険者）の万一の死亡という不測の事態に対して備えておくべき保障額は、さまざまに想定されます。
大事なことは、現在のご自身の状況から、必要保障額が「いくら」になるのかを、できるだけ精緻にシミュレーションしておくことです。
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◆≪ポイント3≫保険料払込期間を検討する
3つ目は「保険料の払込期間」を検討するということです。
これは、「いつまで仕事をして収入を得るか？」という観点で、検討することができます。
以前は60歳で定年を迎え、それ以後は年金をもらいながら、悠々自適の老後生活を送るというスタイルが一般的でしたが、平均寿命が飛躍的に伸び、元気に働ける期間が伸びてきた現代においては、60歳を過ぎても仕事を続けるのは珍しくない時代になっています。
それに伴って収入を得る期間も伸びており、保険料の払込期間は「いつまで仕事で収入を得る予定か」が、ポイントとなります。
現在、公的年金の受給開始は65歳になっていますが、年金受給をしながら、保険料を払い続けるということは、あまりお勧めできません。
また月々の保険料を少しでも低く抑えるため、という理由で安易に終身払いにしてしまうと、老後の生活資金としての年金が、保険料の支払いで目減りしてしまうことになります。
基本的には保険料は「仕事で得た収入から支払う」ということを念頭において、保険料の払込期間は設定すべきでしょう。
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◆《ポイント4》円満な相続のための保障を検討する
死亡保険を選択するための検討事項の最後は、「円満な相続のための保障を検討する」ということです。
「保険は相続に強い」とは昔からよく言われている言葉です。
こう言われるには二つの理由があります。
【理由➀】生命保険には相続税の非課税枠がある
仮に1,000万円を銀行に預金していた場合、相続時には1,000万円全額が課税の対象になり、他の相続財産と合算して相続税を計算します。
一方、同じ1,000万円を生命保険で受け取った場合は、500万円×相続人の数まで非課税になります。
例えば、仮に夫の死亡時に相続人が妻と子供2人であれば、500万円×3＝1,500万円まで非課税ということになり、受け取った1,000万円は全額が非課税になります。
このように生命保険には、相続税制上の大きなメリットもあります。
【理由②】生命保険は受取人を指定できる
生命保険金は「代償分割」の原資として活用することができます。
[？]「代償分割」とは？
代償分割とは、相続する財産（＝遺産）を分割せず、法定相続分以上の遺産を取得した相続人が他の相続人に対して、代償金を支払い清算する分割方法のことをいいます。
遺産が現金であれば、平等に分割することができますが、土地や建物については平等に分割するのが難しいケースがあります。
そのような際に活用されるのが「代償分割」の仕組みです。
例えば、相続発生時に相続財産は自宅だけ、相続人は長男と次男の二人だけであった場合を考えてみましょう。
自宅を長男が相続することになった場合、長男は次男に対して、協議のうえで一定の金銭を非課税で交付することができます。
その次男に交付するためのお金を、父親の生命保険で準備します。
つまり、生命保険の保険金受取人を長男にしておくことにより、代償交付金の原資とするわけです。
生命保険には受取人を指定できる機能がある、また受け取る生命保険金は受取人の固有の財産である、という仕組みを使って、円満な相続対策に活用することができるのです。
この生命保険の機能を最大限活かすためには、途中で保障が途切れてしまう定期保険では不十分となってしまいます。
将来、確実に訪れる相続に対して対策をするためには、一生涯保障の続く終身保険が有効な活用手段の一つです。
死亡保険を選ぶためには以上の4つのポイントを検討することで、限りなくご自身にとって最適な死亡保険を見つけることができるでしょう。
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4.死亡保険加入のための決定プロセス
最後に上記の事項を十分に検討したうえで、具体的に死亡保険に加入するためには、どのような手続きを踏んでいけばよいのかを、解説します。
◆死亡保険加入の具体的プロセス
STEP1.自分自身に必要となる保障を明らかにする
まずは、ご自身にはどのような保障が必要になるのかを明確にしましょう。
➀一生涯の保障が必要なのか、ある一定の期間だけ手厚い保障が必要なのか。両方を満たす必要があるのか。
➂公的保険では、ご自身が万一の際に、いつの時点でいくら保障されるのか。
➂勤務先では万一の保障がされているのか。
このような点を考慮して、ご自身にどのような保障が必要かを明確にします。
STEP2.保険種類と保険金額、保険料払込期間を決定する
保障が明確になったら、次にその保障を満たす保険商品と、保険金額と保険料の払込期間を明確にします。
STEP3.決定した死亡保険に合致する保険会社と保険商品を複数社選択する
そして明確になった死亡保険に見合う商品を提供している保険会社と保険商品の複数候補を挙げて、具体的に保険商品の内容を検討します。
STEP4.自分自身にとって最適な保険商品を決定する
検討の結果、ご自身にとって最適な保険会社と保険商品を決定します。
5.まとめ
ご自身にぴったりの死亡保険を決定するためには、以上のようなプロセスが必要になります。
しかし、保障額や保険期間、保険種類を自分だけで決めていき、最終的に一つの保険商品を選ぶことは大変ですし、不安も大きいと思います。
そんなときは、保険会社や保険代理店などの、専門知識を持った保険のプロに相談してみてもよいでしょう。
保険テラスでは、保険やお金についての専門知識と豊富な相談実績を備えたスタッフが、お客さまの状況を鑑みて、ぴったりな保険を選択するためのアドバイスをしています。ぜひお気軽にご相談ください。
人生において、家に次ぐ高額な買い物となる生命保険です。
じっくりとご検討いただき、納得のいく素晴らしい選択ができますように、私たちがサポートします。
保険テラスでは、従業員のマスクの着用・接客ブースのアクリル設置などによる感染防止策を行いながら、お客さまのご相談を承っております。
また、「今は極力外出を控えたい」「子供を連れて店舗に行きにくい」といったお客さまには、オンライン相談サービスも実施しています。
保険やお金について少しでも不安がある方、聞きたいことがある方は、ご質問だけでもかまいませんのでお気軽にお立ち寄り下さい。
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