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保険コラム

健康診断で「再検査」になっても生命保険に加入できる方法とは?
生命保険医療保険入院(病気・ケガ)

お客様

医療保険の加入を検討しているのですが、今年の健康診断で「要再検査」の結果になってしまって…。再検査になってしまったら、保険への加入はできないのでしょうか?

スタッフ

そのようなことはございません。健康な方と同じ条件で加入することは難しくても、検査結果に合わせた条件を付けることで加入できるケースがあります。

お客様

再検査になってしまったからと言って、保険を諦めなくてもいいんですね!どのような条件であれば加入できるのか気になります。

スタッフ

かしこまりました。それでは、健康診断で「再検査」という結果が出た場合の、生命保険の加入条件についてご説明いたします。

生命保険への加入を検討しているものの、自分自身の健康状態に不安があり、「自分は加入できる保険がないかも…」と思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
もし健康診断で「再検査」になってしまった場合、どのような条件であれば保険に加入できる可能性があるのか、詳しく解説いたします。

■ 目次
1.保険の加入時には、保険会社に健康状態の申告が必要
2.健康診断で「再検査」が必要となった場合、保険会社への申告はどうすればいいの?
3.再検査を受けて引っかかってしまった場合でも保険に加入できる方法
4.まとめ

1.保険の加入時には、保険会社に健康状態の申告が必要

生命保険に加入する際、保険会社にご自身の健康状態について申告する必要があります。

どうして保険会社への申告が必要なのか、それを理解するためにまずは生命保険の基本的な仕組みや考え方についてご説明します。
 
 

◆申告が必要なのは契約者間の公平性を保つため

生命保険は加入している多くの人がそれぞれ保険料を出し合って大きなお金を作り、加入している人の中の誰かに万が一があった場合、その大きなお金から損失を保障する、言わば「助け合いのシステム」です。

自分一人ではリスクに備えることを目的とした貯金ができなくても、保険に加入していればわずかな月々の保険料の支払いで、有事の際にも大きな安心を得ることができます。このように「一人は万人のために、万人は一人のために」というのが生命保険の基本的な考えです。

もしも、持病を抱えている人や過去に大きな病気を経験したことがある人、またケガのリスクの高い職業に就いている人が、健康でケガのリスクの低い職業に就いている人と同じ条件で保険に加入すると、契約者の中で公平性を保つことが難しくなってしまいます。

そのため、契約者(もしくは被保険者)には、保険会社が公平性を保つために正しくそれぞれの状況を把握できるよう、健康状態、既往歴、どのような職業についているか等をありのまま告知する義務があります。
この義務のことを保険用語で「告知義務」と言います。

 

◆保険会社が健康状態を把握するのに確認するのが「健康診断」の結果

そして、保険会社が健康状態を把握する際に一般的に確認されることが多いのが「健康診断」の結果です。

もしも、健康診断の結果で「経過観察」「再検査」「要精密検査」「要治療」という診断を受けている場合、保険会社の定める「異常の指摘あり」に該当し、告知が必要となるケースがあります。
※「異常の指摘あり」という表記は各保険会社によって異なる場合があります
 

健康状態などを偽って報告すると「告知義務違反」に

保険会社への告知が必要な状態にも関わらず、保険料を抑えるために健康状態を偽って報告した場合、「告知義務違反」となります。告知義務違反とは、現在の健康状態や過去の既往歴について保険会社に告知しないこと、または異なる情報を告知することを言います。

告知内容には、健康状態だけでなく、どのような職業に就いているのか、喫煙しているかどうか、妊娠しているかどうかなど、さまざまな項目があり、内容や表現は保険会社によって異なります。

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2.健康診断で「再検査」が必要となった場合、保険会社への申告はどうすればいいの?

健康診断の結果を提出した際に「再検査」が必要となっている項目があった場合、どうすればいいのでしょうか?

まずは、何よりご自身の健康のためにもぜひ早めの再検査を受けていただくことを、おすすめします。もし病気にかかっていても、再検査で病気を早期発見することができれば、身体的にも精神的にもより負担がかからない状態で治療することができるでしょう。

そして、保険会社に「健康診断」の結果を提出する際にも、再検査を受け、その結果が出てから提出することをおすすめします。もしも再検査を受けて「異常なし」という診断が出れば、「告知の必要無し」と定めている保険会社もあり、通常通りの条件で保険への加入を検討することができます。

ただし、保険会社によっては、過去2年以内に受診した健康診断で「再検査」の項目があった場合には、もし再検査を受けて「異常なし」と診断された場合でも、告知を必要とするケースもあります。

告知の条件や内容については、各保険会社によって異なりますので確認が必要です。
  

◆再検査を受けないまま、保険加入を検討しても入れないケースがある

健康診断で「要再検査」の項目があった場合、「もし再検査を受けて何か病気にかかっていることが分かったら保険に入れなくなるのでは…」と、再検査前に保険加入を検討される方もいらっしゃるかもしれません。

「再検査」の項目があるのに再検査を受けないまま健康診断結果を提出したり、あるいは再検査の結果が出るのを待たずに健康診断の結果を提出した場合、保険会社は正しく健康状態の判断をすることができず、保険に加入できない、もしくは条件付きでの加入になるというというケースもあります。

再検査を受けることでのデメリットはありません。また、健康診断で「再検査」や「要精密検査」の診断が出た場合は、検査費用は健康保険が適用となります。

ご自身の健康を守るためにも、ぜひ早めに受診するようにしましょう。

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3.再検査を受けて引っかかってしまった場合でも保険に加入できる方法

それでは、もしも「再検査」の結果が良くなく、何か病気が見つかった場合、どうすれば生命保険に加入できるのでしょうか?

ここでは、医療保険を例に3つの方法をご紹介します。

◆【方法①】特定部位不担保・特定疾病不担保の条件付きで加入する

特定部位不担保・特定疾病不担保とは、保険加入時に告知を受けた保険会社が設定する条件の一つです。
特定部位不担保・特定疾病不担保の条件付きで加入した場合でも、保険料が上がることはありません。

それぞれの条件がどのようなものなのか、詳しく解説していきます。

■特定部位不担保とは

まず、特定部位不担保は、「保険会社が定める特定の部位に関する病気については保障しない」という条件のことをいいます。

例えば、医療保険に加入していても過去に胃潰瘍に罹患し、手術・入院したことがある場合、保険会社によっては「胃」が不担保部位になり、加入後になにか胃の病気になったとしても、給付金の対象外になるケースがあります。

これだけを聞くと、「胃の病気に不安があって、医療保険の加入を検討したのに保障されないのでは意味がない…」と考える方もいらっしゃるかもしれません。

特定部位不担保には、「不担保期間」という期限が設けられていることがあり、一定期間を経過すれば特定部位不担保が解除されるケースがあります。

つまり、不担保扱いとなっていた部位も、通常通り保障を受けることができるようになる可能性があるということです。不担保期間は保険会社によって異なるため、ご自身の健康状態に合わせて比較検討してみるといいでしょう。
ただし、場合によっては期間の設定がなく、終身(一生涯)にわたって不担保となる商品もあるため注意が必要です。

■特定疾病不担保とは

特定疾病不担保とは特定部位不担保のように「保険会社が定める特定の疾病については保障しない」という条件のことをいいます。

つまり「特定の疾病においては、治療・手術・入院があった際も保障の対象外とする」という特別条件を付けることで、加入することができます。

例えば、過去に胃がんを経験している場合、胃がんのみ「保障の対象外」の病気となります。

特定部位不担保との違いは、特定部位不担保の場合、「胃」に関する全ての病気が保障対象外となりますが、特定疾病不担保の場合は「胃がん」以外の病気(例:胃潰瘍、胃炎など)にかかった場合は、保障の対象となり給付金が支払われます。
 
 

◆【方法②】引受基準緩和型医療保険に加入する

引受基準緩和型保険とは、「通常の保険よりも保険会社の審査基準が緩い保険」のことです。

緩いとはどういうことかというと、告知書の項目が通常よりも少なくシンプルで、持病がある方や既往歴がある方でも加入しやすい保険です。

≪告知に関する質問事項の例≫

1) 最近3カ月以内に、医師から入院または手術をすすめられたことはありますか。
2) 過去1年以内に、病気やけがで入院をしたこと、または手術をうけたことはありますか。
3) 過去5年以内に、以下①②のいずれかに該当したことがありますか。
① がん(上皮内新生物を含みます)と医師に診断されたこと
② 統合失調症、肝硬変、アルコール依存症、認知症で入院をしたこと

このように質問自体も告知項目が少なくシンプルで、持病がある人でも加入しやすいものになっていますが、審査基準が緩い分、保険料は通常の保険よりも割高に設定されているため注意が必要です。

ただし、病気が治癒して通常の医療保険に加入できるようになった場合は、保険料を抑えられるようになる可能性もあります。

そのため、たとえ引受基準緩和型の保険に加入していたとしても、定期的に加入中の保険が今の自分に合っているのか確認し、見直しをすることがとても大切です。

◆【方法③】無選択型医療保険に加入する

無選択型保険は、「健康状態について保険会社に告知しなくても加入することができる保険」です。

上記で説明した「引受基準緩和型保険」よりも、さらに加入条件が緩い保険だと言えます。

何も告知せずに保険に加入できるメリットがある反面、一般的に給付金の上限額が低めに設定されているというデメリットがあります。

また、保険料も通常の医療保険と比べて割高に設定されているため、ご自身の健康状態に不安があるからとすぐに無選択型保険を選ぶのではなく、順番としては、まずは上記でご紹介した「①特定部位不担保・特定疾病不担保の条件で加入できないか、また「②引受基準緩和型の保険」で加入することはできないか、複数の保険会社の商品を比較しながら検討することをおすすめします。

4.まとめ

いかがでしたでしょうか。
健康診断で「再検査」の診断結果が出た場合は、まずはご自身の健康のためにも早めに再検査を受診し、その結果をもって保険加入を検討するようにしましょう。もしも、再検査で病気が見つかった場合でも保険に加入できないということはなく、さまざまな方法で加入を検討することができます。

保険会社によって、加入条件や保障内容は異なるため、まずは複数の保険会社の商品を比べながら、検討してみると良いでしょう。

保険テラスでは、従業員のマスク着用・接客ブースのアクリルパネルの設置などによる感染防止策を行いながら、お客さまのご相談を承っております。

また、「今は極力外出を控えたい」「子供を連れて店舗に行きにくい」といったお客さまには、オンライン相談サービスも実施しています。

保険やお金について少しでも不安がある方、聞きたいことがある方は、ご質問だけでもかまいませんのでお気軽にお立ち寄り下さい。

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この記事の監修者


松田 貴子

2019年、保険テラスを運営する株式会社ETERNALに入社。AFP、証券外務員一種・二種の資格を所有。
現在は、大阪府「保険テラス フレンドタウン深江橋店」にて勤務。証券会社勤務で習得した知識や経験を活かした、お客さまに合った魅力ある質の高い保険プランをご提案。 AFP(日本FP協会認定) 証券外務員一種

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